公共分野の業務に受注においては、総合評価やプロポーザルなど品質を重視する調達方式の増加により、担当者レベルの30代、40代の技術士を以下に増加させるかが大きな課題となっています。
高度な技術業務（コンサルティングやエンジニアリングサービス）は、業務形態が不定形であり品質を保証するための担当メンバーの人的な水準は、顧客にとって最も重要なチェックポイントになります。
よって、受注を増やすためにも、他社との差別化戦略の一つとして技術士の増加は重要になっています。
このサイトをご覧になっている方で、企業内において技術士育成に苦慮されている経営者や管理職の方もいらっしゃると思いのではないでしょうか。
若手の技術士を育成、増加させていくためには、長期的な取り組みが必要です。経営コンサルタントとして、これから企業内で技術士を育成、増加させていく方法を述べようと思います。